リフォームで備える家の地震対策:耐震・制震の基礎知識
地震対策としてよく耳にする『耐震』『免震』『制震』。それぞれの違いや、ご自宅に適した方法について迷われる方も多いのではないでしょうか。
家の地震対策として、耐震・制震リフォームを行う方もいらっしゃいます。
こちらでは、3つの地震対策の仕組みや制震工事の基本情報、耐震リフォームにかかる費用や補助金制度まで、住まいの備えを考える上での参考になるポイントをご紹介します。
耐震リフォームとは?
耐震リフォームとは?
耐震リフォームとは、地震の被害を軽減するために建物を強化し、地震に耐えられる構造へと改修することを指します。具体的には、建物の弱い部分を補強し、地震の揺れに対して倒壊しにくい状態にすることが目的です。こうしたリフォームは、大切な命や財産を守るために重要な対策といえるでしょう。
日本は、4つのプレートがひしめきあう場所に位置しています。海のプレートが陸のプレートに沈み込むことで発生する海溝型地震や、国内に分布する約2000の活断層による内陸型地震など、さまざまな種類の地震が起こりやすいのが特徴です。そのため、日本に住む以上、地震への備えは極めて重要となります。
耐震・免震・制震はそれぞれ意味が違う
リフォームを検討する際には、「耐震」「免震」「制震」の3つの違いを理解することが重要です。それぞれの特徴を押さえたうえで、適した工事方法を選ぶことが安全な住まいづくりにつながります。
耐震
耐震とは、建物自体を強化して地震の揺れに耐える仕組みです。筋かいを入れたり、接合部を金具で補強したりするなどして建物全体の強度を高めます。この構造は一般的に広く採用されており、住宅やマンション、オフィスビル、学校など広く使われているのが特徴です。
免震
免震構造は、建物と地盤の間に免震装置を設置し、地震の揺れそのものを建物に伝えにくくする仕組みです。建物を地盤から切り離すため、大規模な工事が必要ですが、地震による建物の揺れを大幅に軽減できます。免震技術は、建物の倒壊防止だけでなく、家具やインテリアの被害を抑える効果も期待できる技術です。
制震
制震は、建物内に制震装置を設置し、地震の揺れを吸収して振動を緩和する仕組みです。具体的には、ダンパーや重りを使った装置が揺れを熱エネルギーに転換し、空気中に放出することで、揺れを小さくします。制震は地盤と建物を切り離す免震とは異なり、地震のエネルギーを内部で吸収する点が特徴です。
耐震・免震・制震の違いを正しく理解し、自宅の状況や予算に合った方法を選ぶことで、地震に強い安全な住まいを実現できます。地震への備えを万全にするためにも、それぞれの構造のメリットを活かしたリフォームを検討してみましょう。
制震工事のメリットとは?
コストを抑えつつ耐震性を向上
制震の大きな魅力の一つは、建設コストを抑えながらも、建物の揺れに対する強さを高められる点です。余震のように繰り返し起こる揺れにも強いため、地震後の建物の損傷を最小限に抑えることが期待できます。
メンテナンスの負担が軽め
制震装置は、基本的にメンテナンスが少なく済むという利点もあります。地震発生後もダンパーの交換や大掛かりなメンテナンスが必要ないケースが多いです。ただし、使用するダンパーの種類によっては、定期的な点検が求められる場合もあります。
台風などの揺れにも対応
制震工事は、地震だけでなく台風や強風による揺れにも有効です。そのため、大規模な地震だけでなく、日常的に発生するさまざまな揺れに備えたい場合にも適した選択肢といえます。工事を行うことで、建物の耐久性を全般的に向上できるでしょう。
制震工事は、費用対効果の高さと幅広い場面での有効性が魅力です。地震に強い住まいを実現するだけでなく、長期的な安心感を求める方にも適した選択肢といえるでしょう。
リフォームによる具体的な地震対策
耐震補強リフォームの方法
実際の地震対策リフォームでは、以下のような対策がとられます。
- 壁の補強:耐力壁を増設し、家全体のねじれを防ぐ
- 基礎の補修:ひび割れや腐食した基礎の補強
- 接合部の強化:柱と梁、土台などのつなぎ目に金具を追加
- 屋根材の軽量化:重い瓦屋根を軽量な金属やスレートに変更
これらのリフォームを行うことで、耐震性能が向上し、地震による被害のリスクを低減できる可能性があります。
費用の目安と補助金制度
地震対策リフォームの費用は、内容により50万~200万円程度が一般的な目安です。自治体によっては、耐震診断や耐震改修に対して補助金が用意されている場合もあります。たとえば東京都や大阪府では、最大100万円を超える補助を受けられることもありますので、事前に確認しておくと安心です。
よくある質問
耐震と制震、どちらを優先すべき?
建物の強度が不足している場合、まずは「耐震」で構造の補強を行うことが基本となります。そのうえで必要に応じて制震を組み合わせるケースもあります。
免震リフォームは木造住宅でも可能ですか?
条件によっては可能ですが、土地の地盤や建物の構造によって制約があります。専門業者による診断が必要です。
補助金は耐震工事だけですか?
多くの自治体では「耐震診断・耐震改修」が補助対象です。制震や免震単独では対象外のケースが多いですが、耐震工事と組み合わせることで一部補助対象になることもあります。
工事中は住みながらでも大丈夫?
耐震・制震工事は住みながら実施できる場合もありますが、免震工事では仮住まいが必要になるケースもあります。
地震保険とリフォームは関係ありますか?
地震保険は工事費用には使えませんが、建物の耐震性能に応じて「耐震等級割引」が適用される場合があります。詳細は加入する保険会社へご確認ください。
免震による地震対策を検討中の方へ
耐震リフォーム・制震工事に関する基礎的な情報をお伝えしました。
家の地震対策を考える際には、耐震・免震・制震リフォームといった方法が選択肢となります。日本は地震が多い国のため、こうした備えについて検討することが、住まいと家族を守るための一助となります。
耐震・免震・制震にはそれぞれ特徴があり、その違いを知っておくと選択の助けになります。ご自身の住まいに合った方法を考える際の参考にしてください。
ご自宅の地震対策として免震を考えている方へ。SMRCでは、土台パッキンに免震機能を加えた製品をご用意しています。検討の際の参考にしていただければ幸いです。
- 300gal免震(震度5強から免震)3階建て、注文住宅におすすめの「エンプラUFO-E」
- 400~300gal免震(震度6弱から免震)「地震・シロアリ・カビ」対策パッキンの「ねこ免震パッキン」
- 免震効果はそのまま。専用のクサビでリフォームに対応した「ねこ免震リフォーム」
これらは、大規模地震を想定した備えの一例としてご紹介しているものです。住まいの安全性向上を検討される際に、ひとつの選択肢としてお役立てください。
耐震リフォームに使える補強材『ねこ免震』ならSMRC株式会社
| 社名 | SMRC株式会社 |
|---|---|
| 代表者 | 半澤 薫和 |
| 本社所在地 | 〒166-0015 東京都杉並区成田東5-39-11 ビジネスハイツ阿佐ヶ谷306 |
| 電話番号 | 03-6276-9350 |
| FAX番号 | 03-3392-9351 |
| URL | https://www.smrci.jp/ |